膝

①　大腿骨遠位部骨折

• （３）検査方法

  レントゲン撮影。マルチスライスＣＴも有用。

• （４）治療・手術適応

  徒手整復が可能な場合は、保存療法を取ります。徒手整復が不可能な場合は手術適応となり、髄内釘（ネイル）固定術、プレート固定術、創外固定術などを行います。

• （５）残りうる後遺障害

  膝関節の可動域制限、痛み。

• （６）ありうる後遺障害等級

②　脛骨（けいこつ）近位端部骨折（プラトー骨折）

膝関節の下側を構成する骨の骨折です。脛骨プラトー骨折は、関節内骨折です。

• （４）手術適応

  原則として手術適応ですが、転位（ズレ）がなければ保存療法となります。骨欠損部には骨移植が必要になることもあります。

• （５）残りうる後遺障害

  膝関節の可動域制限など。

• （６）ありうる後遺障害等級

③　膝蓋骨（しつがいこつ）骨折

足・足指

①　脛骨（けいこつ）・腓骨（ひこつ）骨幹部骨折

• （４）手術適応

  仮骨形成が期待できるものは保存療法。手術適用になった場合、髄内釘（ネイル）固定術、プレート固定術、創外固定術などを行います。

• （５）残りうる後遺障害

  変形障害、下肢短縮。

• （６）ありうる後遺障害等級

②　足関節脱臼骨折（あしかんせつだっきゅうこっせつ）

足関節は、脛骨・腓骨・距骨（きょこつ）から構成されています。
足関節部の脱臼骨折は、脛骨下部の骨折（脛骨天蓋（けいこつてんがい）骨折）と果部骨折（内果骨折、外果骨折、後果骨折）に分類されます。

• （３）検査方法

  レントゲン撮影。必要に応じてCT撮影。

• （４）手術適応

  転位（ズレ）がない場合や、徒手整復法で整復が得られる場合は、保存療法の適応となります。手術適応の場合は、ボルトやプレートによる固定術が行われます。なお、腫脹が著しい時期に手術を行うと、術中に縫合困難になったり、術後に感染を起こしたりするリスクが高くなるため、手術は腫脹の少ない受傷後早期か、腫脹が減退する受傷後７～１０日後に行います。

• （５）残りうる後遺障害

  足関節の可動域制限、痛み。また、骨折のずれや段違いを残したままに保存治療を　 した場合、経時的に変形性足関節症が進行することもあります。

• （６）ありうる後遺障害等級

③　距骨（きょこつ）骨折

距骨とは足関節を構成する骨で、踵骨（しょうこつ）と脛骨（けいこつ）に挟まれています。

• （５）残りうる後遺障害

  血行障害による壊死、偽関節の形成・変形性足関節症による可動域制限など。

• （６）ありうる後遺障害等級

④　踵骨（しょうこつ）骨折

• （１）生じうる事故態様

  歩行時の事故で転倒し、かかとを強く打った場合など、かかとに垂直方向に強い力がかかった際に生じます。

• （２）症状

  強い疼痛、腫脹、歩行困難。

• （３）検査方法

  レントゲン撮影、骨折の形態が複雑なものに関してはＣＴ撮影が有用。

• （４）手術適応

  転位（ズレ）がない場合や、徒手整復法で整復が得られ整復位が維持できる場合は、保存療法。手術適応の場合は、腫脹が減退する受傷後７～１０日後に行います。

• （５）残りうる後遺障害

  骨折部の痛み（特に荷重時）。治療後に骨の変形が生じることがあります。

• （６）ありうる後遺障害等級

  一般的な痛みの等級の可能性があります。

⑤　ショパール関節・リスフラン関節脱臼骨折、
中足骨（ちゅうそくこつ）骨折、趾骨（しこつ）骨折

• （４）手術適応

  徒手整復法で整復が得られ、整復位が維持できる場合は、保存療法。徒手整復が不可能な場合は、手術適応となります。

• （５）残りうる後遺障害

  足指の欠損障害、機能障害。

• （６）ありうる後遺障害等級

「（完全）骨折」と「ひび」の違いは、骨のズレの程度です。一般的に骨が完全に離れてしまったものが「骨折」と呼ばれ、骨が部分的につながっているものが「ひび」と呼ばれます。
骨折部位の周りにある筋肉や骨膜の損傷は、（完全）骨折と比べると、骨がずれていない分、ひびの方が少ないといえるかもしれません。しかし、完全には折れていないと軽く考えてしまいやすいですが、ひびも骨が折れている状態であることには変わりありません。治療を怠ると治療が長引いたり、骨折が悪化したりすることがありますので、整形外科専門医のもとで骨折に対する適切な治療を受ける必要があります。
また、骨折と違ってひびは、傷害部位によってはレントゲンでは見えにくいことがあるため、より精密な検査が必要となる場合はあります。

整形外科での治療は、医師によるものであり、レントゲン・ＭＲＩ・ＣＴ等画像の撮影や手術、外用・内服の投薬などを行うことができます。
一方、整骨院での治療は、柔道整復師による施術であり、捻挫や打撲等の怪我に対して物理療法を行います。柔道整復師の資格では、画像による検査や手術、投薬等の医師の資格を必要とする治療を行うことはできません。ちなみに整骨院と接骨院は名称の違いであり、治療をする資格が柔道整復師であるということに違いはありません。
なお、整形外科だけでなく、整骨院・接骨院でも、大抵の場合、健康保険や自賠責保険を利用することができます。